飲食店の正社員の労働時間はぶっちゃけ何時間?現役従業員が徹底解説

飲食店の正社員は何時間くらい働くんだろう?

 こういった疑問をお持ちの方、多いのではないでしょうか?

 飲食店の仕事は労働時間が長いと言われるので、就職を考えている人は事前に労働時間を知っておきたいと思います。

 この記事は、

 大手居酒屋チェーン店で3年間働き、今も上場企業の飲食店で働く私が、実際の飲食店の労働時間をお伝えします。

・飲食店では月間何時間働くことになるのか

 

・飲食店でとれる休みの日数は何日くらいなのか

 この2点が分かるように解説していきます。

1.実際に私が働いた飲食店での労働時間 2社比較

 ここでは、私がこれまで働いたリアルな労働時間をお伝えします。

 インターネットには厚生労働省がデータを上げたり、転職サイトのアンケート情報等が載っていますが、リアルに働いていた人の声は、あまり載っていないと思います。

 私は、これまで2つの会社の飲食店で働いた経験があるので、それぞれの労働時間を書きます。

店長役職私がこれまで飲食店で働いた労働時間

 

A.居酒屋大手チェーン店 
   規模   全国に千店舗以上あり
   営業時間 夕方17時~深夜3時まで
  役職    店長
     勤務年数  3年間

   月平均労働時間    220時間
   最多月間労働時間   270時間

B.中小企業が経営する食堂チェーン店 
      規模     地方に20店舗くらい
   営業時間   朝6時~夜22時まで
   役職     店長
   勤務年数   3年間

      月平均労労働時間  250時間
      最多月間労働時間  300時間以上

 見比べると、Bの中小企業の方が労働時間が長いですね。

 その理由は後で触れていきます。

 その前に働いた労働時間と、それだけの時間働くことになった理由を解説していきます。

2.飲食店は、自分で働く時間数が選べる?

 飲食店の従業員は、基本的に店長がつくるシフトで労働時間数が決まります。

 つまり自分が店長であれば、自分自身で労働時間を選べます。

 しかしある程度、会社で「何時間以上~何時間まで」は働いてくださいね。と決まっています。

 例えば私の場合A社では、月間180時間以上~220時間の間で働いてくださいと決まっていました。

 つまり、180時間まではあらかじめ給料に含まれているので、必ず働いてくださいとういことで、

それ以上働いた時間の220時間までが残業代として支給されるということです。’

 その範囲の中で、自分がシフトをつくり、自分の労働時間を決めることが出来ます。

3.飲食店ではどういったときに長時間労働になる?

 自分で働く時間を選べるとは言え、実際には上記したように300時間を超えて働いています。

 当然、自分が望んで、300時間働いたわけではありません。

 ではどういったときに、長時間労働時間になるのかを見ていきましょう。

・人手不足

・繁忙期

・業務が多い月

・急な欠勤の穴埋め

・人手不足

 飲食店でもっとも労働時間が長くなる理由は人手不足です

 飲食店は、人手不足のお店が多くあるからです。

 2018年の厚生労働省による産業別の欠員率のデータあります。

 (欠員率とは必要な従業員数に対して、足りていない人数の比率です。)

 

 このデータによると、飲食店は全産業の2倍以上人手不足ということです。

 実際、現場で働いていも人手不足な店舗が多いのを見てきました。

 人手不足であれば、店長自らが多くシフトに入り、お店を営業することになります。

・繁忙期

 飲食店では、繁忙期と暇な時期の売り上げが倍近く変わることがあります。

 そうなると、繁忙期だけアルバイトを多く採用することが難しく、結果的に人手不足なります。

・業務が多い月

 基本的に飲食店では人件費をあまり使い過ぎないために、店長自身が調理や接客に入ることで、ちょうどいいくらいの従業員を採用します。

 しかし、そうなるとイレギュラーな業務が多い月は必然的に他の月よりも労働時間が長くなります。

 店長が調理や接客をしながら、普段しない業務をこなす必要があるからです。

 普段はないけど、時々発生するイレギュラーな業務としてはこんなものがあります。

・新メニューのPOPづくりや掲示

・急な会議

・イベントや新しい施策の準備

・急な欠勤の穴埋め

 自分が働く時間を増やし過ぎないようにコントロールしたシフトづくりをしていても、急な欠勤があれば、急遽シフトに穴埋めをしなければなりません。

 急な欠員の代わりに働いてくれるアルバイトがいればいいですが、当日に穴埋めすることが難しく、店長自身が休み削り、働くことになる場合が多くあります。

4.飲食店は働いた時間に残業代が出る?それともサービス残業?

 結論を言えば、サービス残業がある飲食店は多くあります。

 実際に私が働いていた大手、中小どちらともすべての残業代はもらえていません。

 とはいえ、サービス残業が推奨されているわけではなく、「働くのはこの時間までにしてください」と決められています。

 その働いて良いとされる時間の上限は、大手A社では220時間、中小企業B社では235時間でした。

 それを超えた時間数の労働時間を申請して、残業代をもらうことも可能ではありますが、それをやってしまうと会社からの評価が下がったり、ボーナスの査定に影響が出ます。

 結果として、残業代を請求しない方が得ということになり、残業代を請求していません。

もともと評価が低く、失うものがない!という社員の人の中には、残業代をMAX請求している人もいました。

5.飲食店で働く人が労働時間を減らす方法とは

 もし、これから飲食店で働きたい人や、現在働いている人が読んでくれているのであれば、この部分が重要です。

 飲食店は上述しように、店長自らが労働時間をコントロールすることが出来ます。

 その為には、

・人手不足にならないようにする

・少し余裕のあるシフトづくりをする

・常に自分の労働時間数を把握する。

6.中小企業(B社)の方が大企業(A社)よりも労働時間が長い理由は?

 私の場合、大手飲食チェーン店で働いていたころより、中小企業の飲食店で働いているころの方が、

労働時間が長くなっていました。

 その理由を解説していきます。

・中小企業の飲食店の方が、超過労働を見過ごす傾向がある

・中小企業の飲食店は、大手企業に比べ任される仕事の範囲が広かった

・営業時間のが長さが労働時間に影響がある。

 

・中小企業の飲食店の方が、超過労働を見過ごす傾向がある

 
 大手チェーン店と中小企業で働いて分かったのは、大手チェーン店の方が労働時間に厳しく、サービス残業や超過労働を取り締まっていたということです。
 
 その時間を超えて働くと、自分の上司にまでペナルティがあったので、上司を含め現場では、極力その時間を守ろうとする動きがありました。
 
 (それでも現実的にはこっそりとサービス残業をしていましたが、中小企業よりは少ないサービス残業ですみました。)

・中小企業の飲食店は、大手企業に比べ任される仕事の範囲が広かった

 私が働いた中小企業の飲食店は、事務仕事から、新しい施策のPOPづくりまで店長が任される仕事の範囲が広いため労働時間が長くなるというケースがありました。
 
 例えば、求人をタウンワーク等の媒体に出すときも、大手チェーン店であれば、本社に依頼さえすれば、すべて本社で行ってくれていました。
 
 しかし、中小企業の飲食店では求人会社との打ち合わせを店長の自分が行い、掲載するための写真を自分たちで撮っていました。
 
 もちろん、通常の営業業務も行う必要があるので、そういった理由から中小企業の飲食店の方が大手チェーン店よりも仕事が多くなり、労働時間がながくなるということが起こります。

・営業時間のが長さが労働時間に影響がある

 これは中小企業や大企業関係なく、営業時間が長ければ、従業員の労働時間も自然と長くなる傾向にあります。

 私の場合は、中小企業で働いた店舗の方が営業時間が長かったので、労働時間も長くなりました。

 
 
 

 

 

 

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